スタッフブログ

車検とは?費用・期間・必要なもの・受けるタイミングをわかりやすく解説

投稿日 2026.5.20
2026.5.20
libertynet

車検をしている男性

車を所有していると必ず必要になるのが「車検」です。車を購入したばかりの方や、初めてマイカーを持つ方の中には、「車検とは何をするもの?」「いつ受ければいいの?」「費用はいくらくらいかかるの?」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

車検は、正式には「自動車検査登録制度」と呼ばれ、車が国の安全基準や環境基準を満たしているかを確認するための制度です。公道を走る車は、定められた期間ごとに車検を受け、合格しなければ継続して使用することができません。

車検は単なる手続きではなく、安全に車を乗り続けるために重要な点検の機会でもあります。ブレーキ、ライト、タイヤ、排気ガス、下回りなどを確認し、必要に応じて整備や部品交換を行うことで、事故や故障のリスクを減らすことにつながります。

この記事では、自動車販売店の視点から、車検とは何か、車検の有効期間、費用の内訳、必要なもの、受けるタイミング、車検を安く抑えるポイントまでわかりやすく解説します。

目次はコチラ

車検とは?

クエスチョンマーク

車検とは、車が道路運送車両法で定められた保安基準を満たしているかを確認する検査のことです。正式名称は「自動車検査登録制度」といい、普通車、軽自動車、トラック、バイクなど、公道を走る多くの車両に義務付けられています。

車検に合格すると、新しい車検証と検査標章が交付され、次の有効期限までその車を使用できます。反対に、車検が切れた状態では公道を走ることができません。車検切れのまま運転すると、法律違反となり、罰則や行政処分の対象になるため注意が必要です。

また、車検は「その時点で保安基準を満たしているか」を確認する検査です。車検に通ったからといって、次の車検まで故障しないことを保証するものではありません。そのため、車検時だけでなく、日常点検や定期点検も大切です。

車検の有効期間

車検の有効期間は、車の種類や用途によって異なります。一般的な自家用乗用車の場合、新車登録から初回車検までは3年、その後は2年ごとに車検を受ける必要があります。

軽自動車も、自家用であれば基本的に新車登録から初回3年、その後2年ごとです。中古車を購入した場合は、車検が残っている車もあれば、車検を新たに取得して納車される車もあります。中古車を選ぶ際は、「車検付き」「車検整備付き」「車検なし」などの表示を確認することが大切です。

・車検付き
・車検整備付き
・車検なし

車検の満了日は、車検証やフロントガラスに貼られている検査標章で確認できます。うっかり車検切れにならないよう、満了日の1〜2か月前には車検の準備を始めると安心です。

車検はいつから受けられる?

整備をしている男性

車検は、満了日の1か月前から受けるのが一般的です。この期間内に車検を受けても、次回の車検満了日は短くなりません。例えば、6月30日が車検満了日の場合、6月1日以降に車検を受ければ、次回の満了日は2年後の6月30日になります。

早めに予約しておけば、希望の日程で車検を受けやすくなります。特に年度末や大型連休前、年末年始前などは車検工場が混み合うことがあるため、余裕を持った予約がおすすめです。

なお、満了日を過ぎてしまうと、その車は公道を走れません。車検切れの車を移動させるには、仮ナンバーの取得や積載車での移動が必要になることがあります。余計な手間や費用を避けるためにも、車検期限は早めに確認しておきましょう。

車検費用の内訳

車検費用は、大きく分けて「法定費用」「車検基本料」「整備費用」の3つに分かれます。

法定費用

法定費用とは、自賠責保険料、自動車重量税、印紙代など、国や保険に関わる費用です。これは車検を受ける場所によって大きく変わるものではなく、車種や重量、年式などによって決まります。

車検基本料

車検基本料は、点検や検査、手続き代行などにかかる費用です。販売店、整備工場、車検専門店、ガソリンスタンドなど、依頼先によって金額やサービス内容が異なります。

整備費用

整備費用は、車の状態によって発生する費用です。ブレーキパッド、タイヤ、バッテリー、エンジンオイル、ワイパーゴム、ライト類、ベルト類など、交換が必要な部品がある場合は追加費用がかかります。

つまり、車検費用は「どの車でも同じ金額」ではありません。同じ車種でも、走行距離やメンテナンス状況によって費用が変わるため、事前見積もりを取ることが大切です。

車検に必要なもの

車検を受ける際には、いくつか必要なものがあります。一般的には、車検証、自賠責保険証明書、自動車税納税証明書、ロックナットアダプター、車検費用などを準備します。

最近では、自動車税の納税確認が電子化されているため、納税証明書の提示が不要なケースもあります。ただし、納税直後や一部の条件では確認に時間がかかることもあるため、手元に納税証明書がある場合は持参しておくと安心です。

また、ホイールに盗難防止用のロックナットを装着している場合は、ロックナットアダプターが必要です。これがないとタイヤを外せず、点検や整備ができない場合があります。

必要書類は依頼先によって案内が異なることもあるため、車検予約時に確認しておきましょう。

車検でチェックされる主な項目

ポイント

車検では、車が安全に走行できる状態かどうかをさまざまな項目で確認します。代表的な検査項目には、ブレーキ、ヘッドライト、ウインカー、タイヤ、スピードメーター、排気ガス、下回り、足回り、ワイパー、クラクションなどがあります。

ブレーキは安全に直結する重要な部分です。効き具合や左右差、ブレーキパッドの残量などを確認します。タイヤは溝の深さやひび割れ、空気圧、偏摩耗などがチェックされます。タイヤの状態が悪いと、車検に通らないだけでなく、雨の日のスリップやバーストの危険もあります。

ライト類も重要です。ヘッドライトの明るさや向き、ウインカー、ブレーキランプ、バックランプなどが正常に点灯するか確認されます。球切れしていると車検に通らないため、事前に確認しておくと安心です。

下回りでは、オイル漏れ、排気漏れ、サビ、足回りのガタつきなどが確認されます。普段見えにくい部分だからこそ、車検時の点検が重要になります。

車検と法定点検の違い

車検と混同されやすいものに「法定点検」があります。車検は、車が保安基準を満たしているかを確認する検査です。一方、法定点検は、車の故障を未然に防ぎ、安全に使用するために行う点検です。

自家用乗用車では、12か月点検や24か月点検があります。車検のタイミングでは24か月点検を同時に行うことが一般的です。ただし、車検に通ることと、車の状態が良好であることは同じではありません。

たとえば、車検時点では基準を満たしていても、数か月後にバッテリーが上がったり、タイヤ交換が必要になったりすることがあります。安心して乗り続けるためには、車検だけでなく定期的な点検整備も大切です。

車検費用を抑えるポイント

車検費用を抑えたい場合は、まず早めに見積もりを取ることが大切です。満了日直前になると、比較検討する時間がなくなり、必要以上に焦って依頼先を決めてしまうことがあります。

次に、整備内容をしっかり確認しましょう。見積もりに含まれている部品交換が本当に必要なのか、今すぐ交換すべきものなのか、次回点検まで様子を見られるものなのかを説明してもらうことが大切です。

ただし、費用を抑えるために必要な整備まで省くのはおすすめできません。特にブレーキ、タイヤ、ライト、バッテリー、エンジン周りなど、安全に関わる部分は適切に整備する必要があります。

日頃からオイル交換やタイヤ点検などのメンテナンスをしておくことも、車検費用を抑えるポイントです。普段の点検を怠ると、車検時にまとめて整備が必要になり、結果的に費用が高くなる場合があります。

・見積もり
・整備内容
・メンテナンス

車検はどこに依頼するべき?

車検は、販売店、整備工場、車検専門店、ガソリンスタンド、カー用品店などで受けられます。それぞれにメリットがあります。

販売店

販売店の車検は、その車種に詳しいスタッフが点検・整備を行うため、安心感があります。購入後の保証やメンテナンス履歴と合わせて管理しやすい点もメリットです。

整備工場

整備工場は、地域密着型で相談しやすく、細かな整備にも対応してくれることが多いです。車検専門店は、スピードや価格を重視したい方に向いています。

どこに依頼する場合でも、費用だけでなく、整備内容、説明のわかりやすさ、アフターサポートを確認しましょう。安さだけで選ぶのではなく、安心して任せられるかが重要です。

まとめ

車検は安全に車へ乗るための大切な手続きです。

車検とは、車が安全基準や環境基準を満たしているかを確認するための重要な制度です。自家用乗用車の場合、新車は初回3年、その後は2年ごとに車検を受ける必要があります。

車検費用は、法定費用、車検基本料、整備費用に分かれ、車種や状態によって金額が変わります。車検を受ける際は、満了日を確認し、早めに予約と見積もりを行うことが大切です。

また、車検は単に通ればよいものではありません。安全に長く車へ乗るためには、必要な整備をきちんと行い、普段から点検やメンテナンスを心がけることが重要です。

当店では、車検のご相談はもちろん、お見積もり、点検整備、代車のご相談、買い替えのご提案までトータルでサポートしています。「車検を通すか、買い替えるか迷っている」「車検費用がどれくらいかかるか知りたい」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。